日本でもスタートした【Google for Jobs】検索結果画面を画像で紹介!

2019年1月23日から日本でも開始したGoogle for Jobs(グーグル・フォー・ジョブズ)。人事としてお勤めの方や、採用に関わる事業を行っている企業の方など、オープン前からかなり注目されていたのではないでしょうか。しかし、「自社の採用に活かしたい」と思ってはいても、日々が忙しく「詳細まで確認できていないままだった」という人も多いはず。

そこで実際に検索したときの画面を添付し、どんな見た目なのか、何ができるのかをご紹介していきます。Google for Jobsとこれまでの求人サイトと一体何が違うのか、それを明確にして自社の採用にどう役立てるかイメージする材料にしてみてください。

■Google for Jobsとは?

Google for Jobsの使用感をお伝えする前に、そもそもGoogle for Jobsとは一体何かという説明からしていきましょう。2018年12月27日に日本経済新聞で報道された、Google for Jobsの日本参入。

出典:日本経済新聞「グーグル、求人事業に19年参入 検索結果で仕事を提案」

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO3945023027122018916M00/

Google for Jobsは「Googleしごと検索」という機能で、GoogleのWebブラウザ、GoogleChrome上で求人情報を検索すると、複数の求人サイトや企業ホームページ、採用ホームページに載っている求人情報をまとめて表示してくれる機能です。報道の通り、2019年の1月23日に日本での提供をスタートしました。

■従来の広告とどう違うの?

ではGoogle for Jobsが従来の広告と、どう違うのかについてご紹介します。異なる点としては、大きく分けて3つ。

・無料(広告機能がない)

いわゆる求人広告や企業ホームページを転載する機能となるため、求人サイト・企業・利用者に利用料はかからないというのが最大の特徴です。うまく活用して、自社の採用ホームページがGoogle for Jobsで上位に表示され、大人数の採用ができるようになれば大幅な採用費削減も夢ではありません。

・広告機能はなくGoogleの1機能

通常の求人広告(求人サイト)などの場合、基本的には上位に表示するほどお金がかかるというのが一般的。そのため、一番下位の表示の場合は広告金額が安いです。しかし、Google for Jobsは広告ではないため、上位に表示するには、Google規定の基準に準拠した内容で充実したページを作成しなければなりません。活用するためにはそれなりの準備が必要となるのです。

企業ホームページにあまり力を入れていなかった企業、WebやITに疎い企業にとっては大変に感じることも多いでしょう。

・検索結果が詳細に表示される

Googleは検索エンジンを持っていますから、通常の求人サイト内にあるフリーワード検索などでは表示されないような細かいキーワードもしっかり拾ってくれるという利点もあるのが特徴です。

Google for Jobsには年収など給与に関わる部分の検索軸がありませんが、550万円と検索窓に打ち込むと「550万円」というキーワードを含んだ求人が多数表示されます。

完全にそのキーワードで検索をしているため、年収や月収に幅をもたせた検索をするとなると難しい場合がありますが、検索精度の高さがうかがえる結果といえるでしょう。

・あらゆる求人がGoogle for Jobsで見られる

求人サイトから企業のホームページまで、ネット上にアップされていてGoogle for Jobsの基準に則した求人原稿はすべて検索すれば見られます。つまり、Googleの検索エンジンを使えば調べ物から求人情報まで事足りる世界が実現しているのです。

Googleは以前からSEO(検索エンジン最適化:検索結果の上位に表示される方法)の基準に関して、何度もアップデートをしているのをご存じでしょうか。その際の基準というのが、「キーワードを含んでいるだけではなく、検索したユーザーが求めている情報を提供できているか」を加味して表示順位を変えてきているのです。SEO対策という言葉が流行り始めたくらいのときは、キーワードを散りばめておけば上位に表示されるといわれていましたが、最近ではコンテンツ(Webページに書かれている内容)の質を問うようになってきました。

出典:デジタルマーケティングブログ「パンダアップデートを正しく理解しよう!検索順位が上がらなくて悩んでいるあなたへ 」

今回Google for Jobsで実現している検索表示順位に関しても、ユーザーが求めている情報が含まれているサイトかどうか、コピーコンテンツではないかという点が重視されるようになってきました。この観点をよく理解して求人情報を掲載しなければ、上位に表示されずせっかくページを作成しても表示されなくなってしまいますので注意しましょう。

■実際検索したときの表示順位はどうなっている?

Google for Jobsは新しいページにアクセスして求人サイトのように使うとイメージしている方もいるかもしれませんが、通常の検索と変わらない検索窓に文言を入れ込むだけで情報を閲覧できます。

「東京都 営業 求人」と検索すると、このような表示画面になります。検索窓の直下に表示されている緑の四角で囲われた「広告」と書かれている部分が広告です。その下がオーガニックと呼ばれる自然検索。こちらは広告ではなく、検索窓に入れたキーワードに一番沿っているとGoogleが判断したサイトが並んでいます。こちらにはIndeedが載っていますが、他の求人サイトが載っていることもあり、固定ではありません。

その下の青い枠で囲われている部分がGoogle for Jobs(Googleしごと検索機能)です。別の勤務地や職種条件などで検索してみると、このように変わります。

こちらでは「さいたま市 経理 正社員」と検索してみました。すると、上から4件が広告となっています。その後Indeedが3件続いてからGoogle for Jobsが表示されています。先程と同じこの青い枠で囲われている求人をクリックすると、このように表示されます。

Googleのロゴと上のキーワード、右上の通知欄などが変化していないため、Googleのページであることがわかります。通常の求人サイトとは違い、別のページに入っていったというよりは、別の機能を持ったページに遷移した、あるいは表示の仕方が変わったというような印象を持つでしょう。

左側が一覧ページで右側が詳細ページとなっています。ブックマークの形をしたボタンは保存ボタンで、青枠の中央にある保存済みのタブでまとめて見ることができます。

保存するとこのように表示されます。

保存済みの右側のタブはアラートとなっており、検索に関するメール通知アラートを設定したものが見られます。左下のベルマーク部分をオンにすればこちらのアラートに表示されます。

■検索軸条件

青いタブのすぐ下にあるカテゴリ、地域、投稿日、形態、企業という項目についてご説明します。

・カテゴリ

こちらは「東京都 営業 求人」という検索条件のため、業種が絞り込まれていません。そのため、カテゴリ部分には、業種が表示されています。右上の「もっとみる」にカーソルをあわせると下記のような表示に。

・地域

地域に関しては、このような市区町村の選択とkm数を選択するタブが出てきます。こちらも同じく「もっと見る」にカーソルをあわせなければ、一行程度の表示が標準です。

・投稿日

投稿日については24時間~1カ月以内の掲載を絞りこむことが可能です。現状Google for Jobsがリリースされて1カ月程度(2019年2月現在)であるため、これ以降は表記が3カ月、6カ月、1年など延びていく可能性もあります。

・形態

形態は雇用形態のことを指しており、フルタイム(正社員)、契約社員、パートタイム、インターンを含んでいます。派遣という働き方に関しては、現時点でGoogle for Jobsには掲載されていません。紹介予定派遣は現在も載っています。

・企業

企業のタブに関しては企業名を絞り込むことが可能です。このタブで絞りこむ以外に、検索窓に追加するという方法でも同様の条件をかけあわせて検索することができます。膨大な情報の中からピタリと来る検索結果を表示できるため、検索したいものが定まっている人にとっては非常に利便性が高いといえるでしょう。

■Google for Jobsでできること【画像付き】

では次にGoogle for Jobsで、できることを画像付きでまとめていきます。

・同じ項目で自動整理された求人ページの閲覧、応募

給与、仕事内容、勤務地、勤務時間、雇用形態、休日休暇、残業時間、福利厚生、(応募)資格などが最低限掲載されており、それ以外は求人サイトなどによって異なります。

・口コミが見られる

求人情報だけでなく一緒に口コミも見られるため、求職者にとっては求人情報も求人の口コミも網羅できる利便性の高い、しごと検索機能となっています。口コミは転職会議・カイシャの評判・キャリコネなどの情報が載っていますが、すべての求人を網羅しているわけではありません。これからGoogle for Jobsの利用が広がっていけば、口コミの数も充実してくるでしょう。

このように、求人サイトと同じような記載があって求人情報を比較することはできます。しかし、テキスト情報のみで写真や動画は現在掲載されていないため、ビジュアル面の情報をGoogle for Jobs内で得ることは難しくなっています。

ビジュアル面の情報を得るには、「Apply on engage」と書いてあるボタンを押し、元の求人サイトや企業ホームページへ遷移してから見ることが可能です。応募に関してもその遷移先のページでしかできませんので、Google for Jobsの中に管理画面があるわけではありません。

基本応募者の管理はそれぞれの求人サイトやホームページで行います。海外では『Hire by Google』という応募管理ツールがあり、Google for Jobsに原稿を掲載すること・Gmailなどで応募者と連絡を取ることなどが可能です。こちらは無料ではなく、月100ドル(従業員数25名)からという金額ですが、日本では代理店が販売しているなどの情報がないため、個人で問い合わせして対応する必要があります。

出典:ググチエ「【解説】Googleしごと検索に連携しているHire by Googleとは」

https://gfj-japan.com/news/entry-53.html

GoogleのCalendarやGmail、Hangout、Drive、Spreadsheetなどと連動でき、連絡先の情報から候補者を検索したときにも自動的にLinkedIn・Twitter・GitHubなどのアカウントを表示してくれます。

他にも、過去の応募者から今回の募集に当てはまる人を検索できる機能も付与されています。これらの機能もじきに日本に上陸するかもしれませんので、もしいま応募管理ツールを持っていないようであれば注目しておきましょう。

■日本の求人サイト・サービスの現状

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日本の求人サイトやサービスは現状有効求人倍率を見てもわかるように堅調な伸びを見せています。これは求人自体が求職者よりも多い状態、つまり売り手市場ということです。

出典:日本経済新聞「有効求人倍率、12月は1.63倍 18年平均は1.61倍 」

https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL31HFN_R30C19A1000000/

出典:HRog(フロッグ)【2019年2月1週 正社員系媒体 求人掲載件数レポート】先週に引き続き、求人件数は計測史上最多記録更新!

売り手市場ということは、企業が求人を掲載しても入社してくれる人が足りない状況ということ。一時期Indeedや自社の採用ホームページに力を入れ、求人広告が下火になるのではといわれた時期もありましたが、今の求人市場では求める人を採用するためには求人サイトなどがなければ採用が難しくなるということが明白です。

自社の採用ホームページやリファラル(縁故)採用、ソーシャルリクルーティング(SNSなどを使った攻めの採用手法)などに力を入れている企業は多いものの、求人サイトのSEO対策あるいはリスティング広告(広告費を払って上位表示させる方法)が強力なことがわかります。1社の対策だけでは到底追いつかないため、現状も求人サイトを活用している企業が多いのです。

求人が多い時期については今の現状が続きますが、下記のような状況になれば大きく状況が変わると予想されます。

1.求人数が減ってきたとき

求人数が減ってきた場合、求人サイトを渡り歩くことを求職者が面倒に思う可能性があります。そうなった場合は、Google for Jobsなどの企業の採用ホームページを転載してくれるサービスが盛況となるはずです。そのときに対策をしていなければ、今から対策している企業に勝つことは難しくなると予想されます。理由としては、後発組の方が対策に遅れが出る可能性が高いからです。

2.Google for Jobsに求職者が慣れてきたとき

Google for Jobsに求職者が慣れてきた場合、求人サイトを見に行かなくてもGoogle for Jobsで検索すれば「自分が探している仕事にピッタリの求人情報を見つけられる」状態が生まれる可能性が高いです。また、今後もSEO基準のアップデートを重ねていくでしょうから、Googleしごと検索もさらに使いやすく進化していく可能性もあります。

こう考えれば従来の方法だけを行っていくよりも、Google for Jobsを活用した採用手法に慣れておき、来るべきときに備えておくことが重要であることがわかっていただけるのではないでしょうか。

■まとめ

実装されてからまだ時間が経っていないながら、注目度も高くさまざまな活用セミナーなども実施されているGoogle for Jobs。この記事で実際の画面を見て、どのような機能があるのか、そして自社がどのような対策を行うべきかイメージできたのではないでしょうか。

求人環境が変化したときにも、常に自社が求める優秀な人材を採用できる企業であるために、ぜひ参考にして取り組んでみてください。

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